義務教育は世界共通の9年ではない？ 学校に通う年数を比べる

九年という長さは世界共通なのか

小学校六年と中学校三年。日本で義務教育の長さを聞かれると、九年という答えが自然に浮かぶ。では世界の学校制度も、その前後に少しずつ違いがある程度なのだろうか。世界銀行が収録する教育統計を開くと、二〇二四年のブラジルは十四年、フランスとドイツは十三年、フィンランドは十二年となっている。

日本、中国、韓国は九年、インドは八年。同じ年の八か国だけでも、八年から十四年まで幅がある。ここで数えているのは、実際に国民が学校へ通った年数の平均ではない。制度として義務付けられた教育の期間だ。だから長い棒が、そのまま国民の学歴や学力の高さを意味するわけではない。

今回は、この制度の長さを二つの方向から辿ってみる。横に並べれば国ごとの差が分かり、過去に戻れば同じ国の数字がある年から変わる。さらにフランスとフィンランドの公的な説明を読むと、年数を延ばすにも、幼い年齢へ広げる方法と、その先の学びへ広げる方法があると分かる。

八か国を同じ年の物差しで並べる

図一は世界銀行の義務教育年数の二〇二四年欄を使った比較だ。最も長いブラジルの十四年は、日本の九年より五年長い。フランスとドイツは四年、フィンランドは三年長い。一方、インドは日本より一年短い。選んだ八か国を並べたもので、世界の全制度を網羅した順位ではない。

九年と十四年という数字だけを見ると、同じ小学校と中学校が五年長く続くように想像するかもしれない。しかし義務教育に含める開始年齢や教育段階が違えば、制度の範囲そのものが変わる。幼児期を含む場合もあれば、基礎教育を終えた後の進路にまで義務が続く場合もある。

このため図の単位を、単に学校にいる時間と読み替えないことが大切だ。年間の授業日数、一日の授業時間、学年の区切り方は、この一本の棒には入っていない。同じ九年の国同士でも教育の内容が同じとは限らず、十三年の国同士でも開始と終了の位置が同じとは限らない。

グラフの数値を表で読む

国・年	値
ブラジル	14
ドイツ	13
フランス	13
フィンランド	12
日本	9
韓国	9
中国	9
インド	8

年表にすると制度の変更が段差になる

図二では日本、ブラジル、フランス、フィンランドの記録を辿った。日本は今回取得した二〇〇〇年から二〇二四年まで九年で並ぶ。ブラジルは二〇〇〇年、二〇〇五年、二〇一〇年には八年で、今回の系列では二〇一三年から十四年という値が現れる。現在の十四年が昔から続いていたわけではない。

フランスも二〇〇〇年から二〇一五年の節目では十年だが、二〇二〇年には十三年になる。フィンランドは二〇一五年までの節目では九年、二〇二〇年には十年、二〇二二年からは十二年となっている。人口や生産量の曲線と違い、制度の統計は長い横線と段差の組み合わせになりやすい。

ただし、国際統計で初めて新しい値が載る年と、法律の成立年や施行日は必ずしも同じではない。報告する学年、対象となる子どもの世代、収録時期などを確認する必要がある。段差を見つけたら、そこを制度の資料を開く目印にするとよい。

グラフの数値を表で読む

国・年	日本	ブラジル	フランス	フィンランド
2,000	9	8	10	9
2,001	9	8	10	9
2,002	9	8	10	9
2,003	9	8	10	9
2,004	9	8	10	9
2,005	9	8	10	9
2,006	9	8	10	9
2,007	9	8	10	9
2,008	9	8	10	9
2,009	9	8	10	9
2,010	9	8	10	9
2,011	9	8	10	9
2,012	9	8	10	9
2,013	9	14	10	9
2,014	9	14	10	9
2,015	9	14	10	9
2,016	9	14	10	10
2,017	9	14	10	10
2,018	9	14	10	10
2,019	9	14	10	10
2,020	9	14	13	10
2,021	9	14	13	10
2,022	9	14	13	12
2,023	9	14	13	12
2,024	9	14	13	12

フランスでは幼い側へ三年広がった

フランスの教育当局の資料では、二〇一九年の新学期から義務教育の開始年齢を三歳へ下げることが説明されている。それまでの六歳からの枠組みに、三歳からの時期が加わるという変化だ。義務教育が長くなると聞いて高校卒業が遅くなる様子を想像すると、この変更の方向を取り違える。

世界銀行の系列に現れる十年から十三年への変化は、こうした制度の説明と併せると理解しやすい。ただし、三年増えたから全員が新たに三年分の教室へ通い始めた、とまでは言えない。義務となる前から通っていた子どもがいれば、制度上の長さと実際の就学行動の変化は異なる。

この例で面白いのは、同じ教育年数の延長でも、学びの地図のどちら側を広げたのかが違いうることだ。年数だけを縦に積み重ねるグラフに、子どもの年齢という横軸を足して考えると、制度の形が見えてくる。長さの差だけでは分からない、入り口の位置の違いである。

フィンランドでは基礎教育の先へ

フィンランド政府は、二〇二一年に義務教育を拡張し、原則として十八歳になるまで、またはそれ以前に所定の資格を修了するまで学ぶ制度を説明している。最初に対象となるのは、二〇二一年春に基礎教育の第九学年にいる生徒だとされている。

こちらは幼い側だけの話ではなく、基礎教育を終えた後の段階へ学びをつなぐ変更だ。同じ長くなるという言葉でも、フランスの例とは着目する年齢が違う。国際統計に十二年という数字が載っていても、全員が同じ名称の学校に同じ経路で通うという意味ではない。

制度は年齢、修了資格、教育段階の組み合わせで書かれている。それを国際比較用の年数へまとめると、多くの条件が一つの数字に畳み込まれる。だから棒グラフで差を見つけ、公的な制度説明で形を確かめるという二段階の読み方が役立つ。

年数の平均と制度の長さは別の帳簿

ここで、国民の平均就学年数という別の指標を考えてみよう。これは人々が実際にどれだけの教育を受けてきたかを捉えるものだ。義務教育を今年延長しても、既に成人している人々の過去の就学年数が、その瞬間に増えるわけではない。制度の数字は段差で変わっても、人々の経験を集めた数字は別の動き方をする。

架空の国で義務教育を九年から十二年へ延ばしたとしても、その年の全住民が十二年間の教育を修了済みになることはない。新しい制度の対象者が学年を進み、実際に修了し、やがて成人集団に加わっていく。法律の年表と人々の履歴には時間のずれがある。

教育についての数字を並べるときは、制度を数えるのか、在学者を数えるのか、修了者を数えるのかを最初に分けたい。どれも学校に関わる統計だが、同じ問いへの別名ではない。この違いを知ると、教育年数の短い国で高等教育を受ける人がいることも、長い国に未修了の人がいることも矛盾なく理解できる。

同じ一年でも授業の量は分からない

一年という単位は分かりやすい反面、中身を揃えたような印象を与える。けれども年間の授業日数や一日の授業時間が違えば、同じ一年でも教室で過ごす時間は違う。休暇の長さや時間割まで知りたいなら、授業時間に関する別の資料が必要になる。

さらに学校に在籍していることと、毎日出席できることも別だ。今回の指標は出席簿の集計ではないため、欠席の頻度や通学にかかる時間、学校への距離は分からない。制度として教育を保障する期間を比べるには適しているが、子どもの一日の生活をそのまま描くことはできない。

もし世界の子どもの学校生活を比べるなら、制度の年数に加え、在学率、修了率、出席、授業時間などを別々に確認する必要がある。一つの数字で全部を代用するよりも、問いごとに記録を一枚ずつ増やすほうが、生活の違いを具体的に捉えられる。

九年の国を一つの制度だと思わない

図一では日本、中国、韓国が同じ九年で並ぶ。この一致から言えるのは、今回の指標と対象年で義務教育の長さが同じだということだ。教科、試験、学校の運営、進学の仕組みまで同じであるとは言えない。統計が揃える部分と、揃えない部分を区別する必要がある。

反対に、日本とフランスの四年差も、子どもの能力に四年分の差があるという意味ではない。学力の測定には対象年齢や調査内容を揃えた別の物差しがある。制度の長さから学力、創造性、幸福度まで飛び越えて評価すると、もとの記録にない話を付け足してしまう。

数値の一致を見つけたら、似ている国だと結論する前に、何が一致しているのかを言葉にしてみるとよい。今回は法制度上の期間である。その限定を置くことで、同じ数字の下にある多様な学校の姿を消さずに比較できる。

ブラジルの五年差をどう読むか

ブラジルの十四年と日本の九年には五年の差がある。割合にすると十四を九で割って約一・六倍だが、義務教育が一・六倍充実しているとは言えない。年数という長さを比べた結果であって、教育の質や実際の学習成果を評価した倍率ではないからだ。

また、ブラジルの系列で八年から十四年への変化が見えることと、その間に全ての子どもの就学経験が六年ずつ伸びたことは違う。国際統計の記録を入口にして、対象年齢、段階的な実施、実際の就学率を確かめる必要がある。今回は、その制度変更の細部をこのグラフだけから断定していない。

それでも年表には価値がある。現在だけを見ると、十四年の国と九年の国という固定した二種類に見えるが、過去には違う配置だった。学校制度の長さも社会が作り変えてきたものだと、数列そのものが教えてくれる。

学年と暦年の境目にも注意する

国の教育制度は学校年度で動く一方、国際統計には年の列が並ぶ。九月から始まる年度の制度変更を、どの年の数字として収録するか。法律の成立、施行、新制度の最初の対象者の入学は、それぞれ別の日付になりうる。資料を辿るときは、この日付の種類を混ぜないことが大切だ。

今回もフランスの制度説明には二〇一九年の新学期という日付があり、図の節目として挙げた二〇二〇年の値は十三年になっている。この二つは矛盾ではない。国際統計の年欄だけを根拠に、法律がその年に成立したと書かなければ、資料の役割を分けて読める。

国際比較に使いやすく整えられた表と、制度の細部を記した国内資料を行き来することには意味がある。前者は違いを発見しやすくし、後者はその違いが何を指すかを説明する。数字が跳ねた年は、年表の間違いを疑うだけでなく、制度の変更を探す入口にもなる。

八か国の平均を世界の平均にしない

今回選んだ八か国の年数を足して八で割ることはできる。しかし、その結果を世界の子どもが経験する平均的な義務教育年数と呼ぶことはできない。選定した国だけの単純平均であり、国ごとの子どもの数も考慮していないからだ。図の大きな差を楽しむことと、世界全体を代表する数字を作ることは別の作業になる。

仮に人口の大きく異なる二か国を一票ずつとして平均すれば、小さな国と大きな国は同じ重みを持つ。子どもの数で重みを付ければ別の値になるが、そのためには対象年齢と人口の資料を揃える必要がある。どちらの平均も計算の目的次第で役立つが、何を一単位として数えたかを省くことはできない。

この記事では無理に一つの平均へまとめず、国ごとの値と時間の変化を残した。制度の違いを発見するには、ばらつきそのものが大切な情報だからだ。

学校の地図には入り口と出口がある

世界の義務教育は九年で統一されていない。今回の八か国では八年から十四年まであり、同じ国でも時間とともに記録が変わっていた。フランスの例では入り口が幼い側へ広がり、フィンランドの例では基礎教育の先へ学びの範囲が広がっている。

この違いを知ると、義務教育は何年かという問いに、どの年齢からどこまでかという問いを重ねたくなる。学校の長さを一本の棒で表すだけでなく、年齢の上に置き直せば、似た数字にも異なる形があると分かる。身近な九年という感覚が、世界の制度を読む出発点になる。

図の下には使用した年数を表でも載せた。まず気になる国を選び、現在の数字から過去の段差へ、さらにその国の教育当局の資料へ辿ってみてほしい。毎年同じように始まる学校生活の裏側にも、社会が学びの範囲を決め直してきた履歴が残っている。