同じ出産でも、手術で生まれる割合は世界のどこに住むかで大きく違う。世界保健機関（WHO）の研究者らがまとめた地域別の集計では、帝王切開はサハラ以南アフリカで出生の5.0％、中南米・カリブで42.8％だった。前者ではおよそ二十人に一人、後者では五人に二人を超える。これは単純な医療技術の普及競争ではない。必要な手術へ届かない問題と、必要性を慎重に確かめたい手術が多い問題が、同じ指標の両端に表れている。
一方、米国の割合は1996年の20.7％から2009年の32.9％へ上昇し、2025年の確定データでも32.4％だった。増えた後、簡単には元に戻っていない。なぜこのような形になるのか。世界の地域差で手術への届き方を見てから、米国の記録を「初めて帝王切開を受けた出産」と「以前にも受けた人の出産」に分けてみよう。ひとつの出生割合の中に、現在の医療体制と過去の出産の履歴が同居していることがわかる。
5％と43％は、同じ年に全員を数えた数字ではない
地域比較の出発点は、2021年に公表された原著研究「Trends and projections of caesarean section rates」の表１である。研究は帝王切開による出生を、その年の生きて生まれた出生全体で割った割合を扱う。流産や死産も含めたすべての妊娠に対する割合ではなく、手術を受けた経験のある成人女性の割合でもない。
ただし、世界中の国について2018年の同じ調査があるわけではない。地域別集計では2010年以降に得られた各国の最新の全国代表値を採用し、2018年の出生数を重みにして平均した。対象は154か国で、世界の2018年の出生の94.5％をカバーする。したがって、図１の「2018年基準」は、各国の手術率がすべて2018年に測定されたという意味ではない。現在の世界の割合とも区別して読む必要がある。
国によって資料の入口も違う。保健省や統計当局の定常的な記録が使える国では行政統計を利用し、それが十分でない国では世帯調査などを使う。後者は調査日より前の数年間の出生を尋ねるため、同じ公表年でも出生が起きた時期がそろうとは限らない。世界を広く覆う代わりに、厳密な同時点比較にはならない集計なのである。
グラフの数値を表で読む
| 国・年 | 帝王切開の割合 |
|---|---|
| サハラ以南アフリカ | 5 |
| 南アジア | 19 |
| 西ヨーロッパ | 24.2 |
| 北アメリカ | 31.6 |
| 北アフリカ | 32 |
| 中南米・カリブ | 42.8 |
図１では、重なりのない六つの地域を取り出した。サハラ以南アフリカ5.0％、南アジア19.0％、西ヨーロッパ24.2％、北アメリカ31.6％、北アフリカ32.0％、中南米・カリブ42.8％である。最も高い棒と低い棒の差は37.8ポイント。42.8を5.0で割ると約8.6倍になるが、これは出産方法の構成比の倍率であり、出産の危険性が何倍という比較ではない。
同じアフリカでも、北アフリカとサハラ以南では27.0ポイント離れている。「アフリカは低い」という大陸単位の説明だけでは、この違いが消えてしまう。逆に、北アメリカと北アフリカは近い値になる。所得水準だけで順番が決まるなら、この並びは説明しにくい。必要な医療へ到達できる条件に加え、医療の提供方法や出産の慣行も見なければならない。
高い地域にも低い国があり、低い地域にも高い国がある
地域平均は、地域に属する国の典型的な一国をそのまま示しているわけではない。原著の表１では、中南米・カリブの各国の範囲は5.4〜58.1％、サハラ以南アフリカでも1.4〜50.7％に及ぶ。低い地域の中にも高い国が含まれ、高い地域の中にも手術の少ない国がある。地域名から、その土地のすべての出産を想像することはできない。
出生数による重み付けにも意味がある。小さな国と大きな国を一票ずつとして平均した数字ではなく、その地域で生まれる子どもの数に応じて各国の影響が変わる。地域全体の出産の姿をつかむには適しているが、国ごとの制度のばらつきを読むには別の一覧が必要になる。世界平均21.1％も、世界の国の半分がそれより高く、半分が低いという中央値ではない。
集計できた範囲も同じではない。サハラ以南アフリカでは地域の出生の88.6％、中南米・カリブでは91.2％をカバーする。北アメリカと西ヨーロッパは100％だが、これは対象国の出生が集計上カバーされるという意味であり、記録に誤りがないことを保証する数字ではない。図には公表された地域推定値を使い、資料のない国を独自にゼロとして足してはいない。
ここからわかるのは、地域差の存在と大きさである。これだけで「中南米の手術の何割が不要だった」「サハラ以南では何件足りない」と計算することはできない。必要だったかどうかを確かめるには、母体と胎児の状態、妊娠週数、過去の手術歴などが必要になる。割合は医療の配置を調べる入口であり、個々の出産の診断を代わりに行う数字ではない。
米国の三十年は、急上昇の後に小さな上下が続く
次に、全国の出生証明書をもとにした米国の記録へ移ろう。米疾病対策センター（CDC）の初回・反復帝王切開の報告書によると、全体の割合は1996年20.7％から2009年32.9％へ上がった。差は12.2ポイントで、元の割合に対して約59％の上昇である。「約六割増」は出産の六割が手術になったという意味ではない。
その後は方向が変わった。2019年には31.7％まで下がるが、十年間での低下は1.2ポイントにとどまる。さらに2020年31.8％、2021年32.1％と再び上がり、2024年は32.4％となった。2009年の山から大きく離れたとはいえず、1996年と比べれば11.7ポイント高い。急な普及と、いったん広がった出産方法が続く期間は、変化の速さが違う。
2026年10月公表の2025年出生の確定データの概要でも、全体の割合は32.4％とされ、2024年から変わらなかった。先行した2025年の速報には32.5％という値があるが、本稿の説明では確定値を採用する。速報と確定を混ぜて、小さな増減を物語にしないためである。
この数字は米国の50州と首都ワシントンの集計であり、図１の北アメリカという地域平均とは対象も年も違う。地域の31.6％と米国の32.4％を引いても、その差をそのまま地域全体の時間変化にはできない。世界の比較で使う広さと、一国の履歴で使う細かさを区別すると、似た数値の間に誤った年表を作らずに済む。
「初回」は初産ではない。分母を分けると線が変わる
米国の2024年出生確定報告の表９を使い、図２では2016〜2024年の全体の帝王切開率と、初回帝王切開率を並べた。どちらも割合だが、分母は異なる。全体は出産方法のわかる出生全体、初回は過去に帝王切開を受けていない人の出生を対象とする。
つまり、初回帝王切開率の「初回」は、初めて子どもを産むことではない。以前の出産を経腟分娩で終え、今回初めて帝王切開になる人も含む。反対に、以前に帝王切開を受けた人は、今回の手術が何回目かにかかわらず初回の分母に入らない。初産の手術率と読み替えると、対象を取り違える。
グラフの数値を表で読む
| 国・年 | 全体の帝王切開率 | 初回帝王切開率 |
|---|---|---|
| 2016 | 31.9 | 21.8 |
| 2017 | 32 | 21.9 |
| 2018 | 31.9 | 21.7 |
| 2019 | 31.7 | 21.6 |
| 2020 | 31.8 | 21.9 |
| 2021 | 32.1 | 22.3 |
| 2022 | 32.1 | 22.5 |
| 2023 | 32.3 | 22.8 |
| 2024 | 32.4 | 22.9 |
初回の割合は2016年21.8％、2019年21.6％とほぼ横ばいだった後、2024年には22.9％へ上がる。2019年からの差は1.3ポイントで、同じ期間の全体の上昇0.7ポイントより大きい。全体の線があまり動かない時期にも、過去の手術歴がない集団では動きがある。全体だけでは、この変化を読み落としやすい。
一方、二つの線の縦の間隔を「再手術の割合」と読んではいけない。2024年の32.4％から22.9％を引いた9.5ポイントは、分母が違う数字の差だからである。初回と再手術を全体の内訳として足すなら、同じ出生全体を分母にした件数の割合にそろえる必要がある。よく似た名称の百分率でも、足し算ができるとは限らない。
図を2016年から始めたのは、都合のよい山や谷を選ぶためではない。CDCの報告では、出生証明書の改訂様式が全米で導入され、初回と再手術について比較可能な全国データがそろうのが2016年である。長期の全体率は1996年まで遡れるが、内訳の細かな線を同じ条件でそこまで延ばすことはしない。
2024年の約117万件を、手術歴でほどく
表９には、割合だけでなく件数も載っている。2024年の出生総数は3,628,934、帝王切開による出生は1,173,391、うち初回と記録された出生は700,544だった。帝王切開による出生のうち約59.7％が初回に当たり、おおまかには五件に三件である。全体の中で、初回が大きな部分を占めることがわかる。
では、総数から初回を引いた472,847を、すべて再手術と呼べるだろうか。表９の注記を見ると、帝王切開の総数には種類が不明な記録も含まれている。この差には再手術に加えて区分が不明な出生も入りうるため、差し引きだけで正確な再手術件数にはできない。残りの約40.3％は、再手術と種類不明を合わせた部分として扱う必要がある。
再手術の割合を知るには、別の公表率を使える。同じ表では、以前に帝王切開を受けた人の出生のうち、今回は経腟分娩だった割合が15.5％とされている。手術歴と今回の方法がわかるこの集団で、その補数は84.5％である。つまり、およそ六人に五人を上回る割合で今回も帝王切開になっている。これは出産時点の集計であり、同じ人を将来まで追った生涯の確率ではない。
全体の割合が高い状態を保つ構造が、ここに見える。初回手術を受ける人が毎年生まれ、その後に出産する人の中では再手術の割合が高い。現在の全体率には、その年の初回の選択や医学的事情だけでなく、過去の手術歴を持つ人がどれだけ出産するかも反映される。CDCの報告が初回と再手術を分けて調べるのは、このつながりがあるためだ。
ただし、ここから「初回を一件減らせば、将来の手術も必ず一件減る」とは言えない。次の出産があるか、どの時期か、どんな状態かはこの年次表には書かれていない。また、今回の再手術が医学的に必要だったかも表だけでは判定できない。確認できるのは、過去の手術歴がある出産では今回も手術になる割合が高く、全体を読む際に区別する意味があるということだ。
手術率が上がっても、手術の件数は減ることがある
もう一つ、割合と件数を並べると違う発見がある。米国の2016年の初回帝王切開による出生は728,500だったが、2024年は700,544で、27,956少ない。減少率は約3.8％である。それでも同じ期間の初回率は21.8％から22.9％へ上がった。手術の件数が増えたから割合も高くなった、という説明はこの期間には当てはまらない。
全体の出生総数は、2016年の3,945,875から2024年の3,628,934へ約8.0％減った。初回率の直接の分母はこの出生全体ではなく、過去の手術歴がない集団なので、総出生の減少率をそのまま初回率の計算に入れることはできない。それでも、出産の総量が縮む中で、件数と構成比が逆向きに動きうることが具体的に見える。
帝王切開全体の出生件数も、2016年の1,258,581から2024年の1,173,391へ85,190減り、約6.8％の減少だった。全体率は31.9％から32.4％へ上昇している。出生総数の方が速く減ったため、手術だった出生の占める割合は高くなる。医療機関が扱う手術の量を考えるときの問いと、どの方法で出産したかを考えるときの問いは、同じ百分率だけでは答えられない。
世界の地域差でも、この区別は役立つ。割合が低い地域であっても出生数が大きければ、実際の手術件数は小さいとは限らない。逆に、割合の高い国で出生が減れば、医療現場の年間の件数は減りうる。図１は出産方法の構成を比較する図であり、手術室や人員にかかる仕事量を比較する図ではない。地域の棒と米国の件数を合わせることで、それぞれの数字が答える範囲もはっきりする。
年齢構成も効くが、高齢化だけでは片付かない
同じ米国の2024年でも、初回帝王切開率には年齢差がある。確定データの概要の図３対応表では、20歳未満17.7％、20〜24歳19.7％、25〜29歳21.4％、30〜34歳23.5％、35〜39歳26.9％、40歳以上34.5％だった。手術歴がない集団に限っても、年齢層ごとに割合はそろわない。
したがって、全体の割合は二つの経路で動きうる。各年齢層の手術率が変わる場合と、出産する人の年齢構成が変わる場合である。年齢別の割合が同じでも、割合の高い層の出産が多くなれば、全体の平均は上がりうる。これは平均の仕組みからわかることで、今回の増加の何割を年齢構成で説明できるかを計算した結果ではない。
実際、2023年から2024年には30〜34歳の初回率が23.4％から23.5％へ、35〜39歳が26.7％から26.9％へ上がる一方、25〜29歳では21.5％から21.4％へ下がった。すべての年齢で同じ方向に動いたわけではない。全国で0.1ポイント上昇したという一行の裏に、逆向きの変化も含まれている。
さらに、CDCの2019〜2021年の分析では、初回の割合は40歳未満の各年齢層で上昇した。出産年齢が高くなったという構成の話だけで、その期間の変化を説明しきることはできない。年齢をそろえた中でも変化があるからだ。一方で、その報告だけを使って感染症流行、病院の人員、本人の希望などの寄与を切り分けることもできない。
「低リスク」でも、手術が不要だったとは言えない
米国の出生統計には、低リスク帝王切開率という別の指標もある。対象は初産で、妊娠37週以降、単胎、頭から出てくる向きの出生である。2024年は26.6％だった。初回帝王切開率22.9％とは条件が違うため、高い方が誤りなのではない。初回手術率は経産婦も含み、低リスクの指標はその特定の条件を満たす初産に限る。
この「低リスク」は、出生証明書上の条件をそろえた統計上の呼び方である。妊娠37週以降で一人の赤ちゃんが頭を下にしていても、分娩中に別の事情が生じることはある。26.6％を、そのまま不要な手術だった出生の割合と置き換えることはできない。対象を限定すれば比較しやすくなるが、手術の必要性を完全に同じにできるわけではない。
その一方で、分類することには実用的な意味がある。全体率だけだと、初産が多い病院、過去の手術歴がある人を多く受け入れる病院、多胎や早産を扱う病院の違いが重なる。同じような条件の出産の中で何が変わったかを調べれば、全体の上昇が患者構成の変化なのか、各集団の中の変化なのかへ一歩近づける。
病院の順位表にすると、紹介を引き受ける役割が消える
国や地域の数字を病院へそのまま当てはめることには、もう一つ問題がある。WHOの公式問答は、国にも病院にも達成すべき一律の割合を勧めていないと明記する。地域全体の出生と、特定の病院に集まる出産では、医学的な条件の分布が違うためである。
複雑な妊娠や分娩の紹介を多く受ける病院では、帝王切開が必要な患者の割合も高くなりうる。小規模な施設にはそもそも手術の設備がないこともある。高い病院から低い病院へ並べただけでは、受け入れる役割の差を医療の良し悪しと取り違える。地域全体で手術が少ないことと、手術ができない施設で割合が低いことも、同じ成果にはならない。
WHOが紹介するロブソン分類は、手術の理由の名称だけに頼らず、出産歴と過去の帝王切開歴、陣痛の始まり方、妊娠週数、胎児の向き、胎児の数を使って出産を十群に分ける。手術の理由は同じケースでも記載する人によって表現が違いうるため、比較しやすい条件に分け直す発想である。初回と再手術を分ける米国の表も、構成をほどいて読む点では共通している。
医療の届き方と、出産の履歴を同時に見る
地域差が大きい背景について、WHOの研究紹介は医療政策や資金の仕組み、文化的な規範、出産への認識や慣行、早産の割合、医療の質などを挙げる。割合が低い場所で必要な手術へ届くことと、高い場所で個々の必要性を確かめることは、両方とも医療の課題になる。
ここで生活とのつながりは、抽象的な「意識改革」だけではない。出産を扱う施設に安全な手術の体制があるか、複雑なケースをどこが引き受けるか、以前の出産の記録が次の施設で共有されるかという、具体的な医療の組み合わせである。手術を受ける人の判断だけに原因を求めると、この配置と履歴を見落とす。
世界の地域別集計の5.0％と42.8％は、手術への到達や提供のあり方が均等でないことを示す。米国の1996年20.7％から2025年32.4％への記録は、いったん増えた割合が長く続く様子を示す。そして2024年の初回約70万件という規模と、過去に手術を受けた集団の再手術割合84.5％は、その年の出産に過去の手術歴が組み込まれていることを示している。
出産方法の統計を読むときに知りたいのは、単に手術が多い国と少ない国の名前ではない。どの集団を数え、その人たちにどんな医療が届き、以前の出産が今回にどうつながっているかである。世界の地域比較と米国の内訳を合わせると、一つの割合が医療へのアクセスと医療の使われ方の両方を映していることが見えてくる。
一次資料：Betránほか（2021）Trends and projections of caesarean section rates: global and regional estimates（原著・表1、Methods）、CDC/NCHS（2026）Births: Final Data for 2024（表9、Method of delivery）、CDC/NCHS（2025）Births in the United States, 2024（初回帝王切開の定義、図3対応表）、CDC/NCHS（2022）Changes in Primary and Repeat Cesarean Delivery: United States, 2016–2021、CDC/NCHS（2026年10月）Births in the United States, 2025（確定データ、図4対応表）、WHO（2021）WHO Statement on Caesarean Section Rates: Questions and answers、WHO（2021）Caesarean section rates continue to rise, amid growing inequalities in access